ある日自分がネットで誹謗中傷されていたら!?発見した時の対応策

まず知っておきたい誹謗中傷に対応する時の心構え

スマートフォンが普及し、誰でもインターネットを楽しむ時代になりましたね。それに伴い、インターネット上での誹謗中傷も増えています。その中で特に誹謗中傷が書かれることが多いのが匿名掲示板です。気軽に書き込むことができるので、ちょっとした切っ掛けで誹謗中傷を書き込んでしまうのです。しかし簡単に誹謗中傷が出来る一方、誹謗中傷された側にとって書き込みを削除してもらったり、書き込んだ相手を特定してもらうのはそう簡単にはいかないのです。また対応を誤ると更に誹謗中傷が拡大し、所謂「炎上」という状態に発展してしまうことすらあります。例えばネットに悪口を書かれた少年が弁護士を雇って書き込み主を特定しようとしたことが過去にあったのですが少年自身もインターネットに不快な書き込みをしていたためそれをネタにされ、少年だけではなく弁護士まで巻き込んで炎上するということが実際にありました。このように誹謗中傷に反応するだけで書き込みが過激になることがあるので、対応には慎重に落ち着いて対応することが大切でしょう。

実際に誹謗中傷を見つけたらどうする?

実際に誹謗中傷を見つけたら、怒っていきなり行動に移す前にまず落ち着きましょう。自分に関することで悪口を言われてショックですよね。でも興奮した状態では何事も上手くいきません。そして落ち着いたら、自分がどうするべきか考えましょう。書かれた内容が事実でなくても、名誉毀損として訴えることはできます。ですが書かれた内容が小さかったり、言われた本人が批判されるような人柄だったりすると訴えることは逆効果になってしまいます。小学生の頃なんかにもしいじめられたらいじめっ子は反応が欲しくていじめをしているから何かされてもスルーしなさい、と聞いたことがありますか?それとネットでの誹謗中傷も同じです。ネットの誹謗中傷に反応することで、ネットユーザーから「お?こいつわざわざこんな書き込みに反応してくるとか馬鹿なの?」と思われ、誹謗中傷が拡大するのです。なので、スルーできるような内容なら、法的手段に訴えなくても書き込みをそっと見なかったことにでもするのが一番正しい対応です。

本当に実害が及ぶような誹謗中傷だったらどうするの?

でも本当に悪質な書き込みだったらスルーもしにくいですよね。もし誹謗中傷されたせいで職場での関係が悪化し業務に支障がでるなどの実害が出るようなら弁護士に相談した方がいいでしょう。悪質な書き込みを削除してもらったり書き込んだ主のIPをサイトを運営しているところに開示請求して弁護士法第23条の2により相手の個人情報を知ることができます。但し弁護士に依頼する以上、お金がかかってしまいここまでだけでも30万円ほどはかかります。しかしこれにより相手に慰謝料を請求することができます。なのでお金があれば誹謗中傷に強い弁護士を探して依頼するといいでしょう。

逆SEOとは重要なネットの誹謗中傷対策の一つで、自社にマイナスな影響を与える、見てもらいたくないサイトの掲載順位を下げることです。